仮想通貨に価値を持たせるには

ビットコインなどの仮想通貨がニュースになる今日この頃、マスコミでは「仮想通貨は価値の裏付けがないのが悪い」と言っているのをよく見る。
確かに、仮想通貨の代表格のビットコインは価格の裏付けがないために乱高下するが、全ての仮想通貨が本質的に意味のある価値を持つのは不可能なのだろうか。そんなことはないと思うが、ざっと探してみたところ、具体的な方法を説明している例が見つからない。
そこで私の考えた例を紹介するのが、今回の記事の主題である。

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仮想通貨に価値を持たせようとしている例自体はいくつか見つかるが、大体は失敗しているか不十分である。まず、そういった例を示す。
私が後述する仕組みはもっとシステムに組み込まれ、人為的にごまかしにくい価値を仮想通貨に持たせることを目指す。

・仮想通貨「Teather」
ドルにレートを固定しているのが特徴の仮想通貨。でも、発行元に十分なドル資金がなく、取り付け騒ぎなどが起きたらちゃんとドルに換金できるのか不安視されている。

・仮想通貨「ペトロ」
ベネズエラ政府発行の仮想通貨で、原油の価値と紐づけられているのが特徴。政府発行だし、担保もあるが、なにしろベネズエラ政府に信用がないので、約束を反故にされる可能性もある。

これらの例は、仮想通貨の仕組みとは独立に、人が価値を保証しようとしているので、保証する人物、団体以上の信用は仮想通貨に与えられない。価値も一定しない。

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デジタル情報の価値を、金塊や原油などの現実の物品の価値に紐(ひも)づけるには、間に人が介在しないとならない。その方向性では目的は達成できないだろう。
では、サービスならどうか。デジタル的なサービスの使用権なら、間に人をはさまずに管理、運用ができそうだ。
例えば、CPUの使用権(単位は時間)を売買する。
計算サービスを利用したい人は使用権を買って、処理を投げて、結果を待つ。使用権を売った人は、処理を受け付けて、計算して、結果を返す。使用権の代金は、電気代やハードの減価償却費に当てることができる。
一連の流れを暗号で保護し、使用権の偽造や二重使用を防ぎ、使用権の売買から実際のサービスの実行、結果返答までを誰もごまかせない形にすれば、使用権には一定の価値を持たせられるだろう。
その価値があまりに高騰するようなら、サービスを受けたい人は自分でハードを調達した方が得になるし、逆にハードが無料になることは将来もないだろうから使用権の価値が一定以下に下がることもない。こうして使用権の価値がある範囲に収まるようになると、CPUの使用が目的でない人にとっても通常の通貨としての利用が可能になる。物品売買の代金のやりとりに使っても、ちゃんと換金される保証ができるのだ。

仮想通貨の代表であるビットコインと比較すると、この仕組みはこうも考えられる。
ビットコインの価値の保証はマイニングの難しさにあり、苦労してマイニングした人に価値(ビットコイン)を与えている。マイニングの内容は、大変負荷の高い計算であるのに、実質的に無意味、無価値な計算である。
その計算能力を欲しがっている人に売って実用に使えば、計算能力に価値が生まれる。

以上では、計算能力を価値のよりどころとしたが、デジタルサービスなら他のものでも同様に価値を生み出せるだろう。例えば、オンラインストレージやVPNサービスの利用料でも良いし、あるいはレンタカー、シェアカーのデジタルキー発行でも良いかもしれない。